震災とボランティア

日本におけるボランティア活動が注目されるようになったのは、
当サイトで何度か申しておりますが1995年の阪神・淡路大震災。

阪神・淡路大震災は近年にない未曾有の大震災となったわけですが、
このとき全国各地から若い世代を中心に約130万人もの人が被災地に集まり、
活動を行ったとされています。

以後自然災害が起こった時には同様に駆けつけるボランティアが急増し、
組織としての動きや必要とされる支援についてかなり研究が進むようにもなりました。

阪神・淡路大震災以後、平成9年のナホトカ号海難・流出油災害には約27万人が、
新潟県中越地震では約9,500人がボランティアとして早い段階から集まり、
現地で困っていた人たちを助けるとともに自然災害を防ぐための重要な役割を担いました。

2011年の東日本大震災においてもボランティアは震災が起きた直後から募集がされており、
都心部からのボランティアツアーのバスも頻繁に出ることになりました。

被災地での活動としては、現地で食事の配布や炊き出しを手伝ったり、
倒壊した建物の撤去作業や汚れた家屋の掃除など非常にたくさんの分野での活動を行うこととなります。

当初「自分のようななんの取り柄もない人が被災地に行っても何の役にも立たないのでは?」
というふうに心配する人もいたようですが、実際の被災地は本当に大変な状況におかれていたため、
救援物資の輸送など元気で体力さえあれば仕事はやまほどあるということが実際であったようです。

災害時には体力のない高齢者や子供、または言葉に不自由のある外国人などが
かなり辛いめにあうことが多くなります。そんなときに持っている力を貸してあげることができれば、
まさに命を救うに等しいボランティア活動をすることになります。

自分が被災者になる場合も

ただし防災や被災地での活動において注意をしたいのは、一歩間違うと自分も被災者に
なってしまうかもしれないということです。先の東日本大震災では、活動を希望する人を
うまく現地に配置することができなかったという反省点が報告されています。

これは被災した地域が非常に広範囲であったことや、被災地域が過疎地を含む
交通の便の悪いところであり、それぞれの地域との連携がとれなかったことも理由となっています。

そのため不用意に人を動かしてしまうと慣れない土地で迷子になってしまったり、
余震によって自分の命も危ないという危険にさらされていたという状況でした。

被災地への活動で大切なのは、まず自分の身は自分で守るようにするということと、
最低限の食料や衣料品などの生活用品は確保した状態で参加するということです。

今後は政府と連携した民間の被災地ボランティアのコーディネーターの活躍により、活動を希望する人の配分をいかに素早く行えるようにするかということが課題となっています。